日本全国の企業が『今後』育成・確保に重視する新入社員3つのポイント！

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独立行政法人労働政策研究・研修機構が実施した「入職初期のキャリア形成と世代間コミュニケーションに関する調査」というものがあります。

この調査は、職場が求める人材像、若手人材育成のための取り組み、世代間コミュニケーションの現状などについて明らかにし、今後の課題とその政策的対応を検討することを目的に行われたものです。

全国の従業員数 300人以上の企業全社（帝国データバンクのデータベースから産業・規模別に全数抽出）および100 人以上 299 人以下の企業（同データベースから産業・規模別に無作為抽出）、合計2万社を対象にしています。

−厚生労働省が所管する独立行政法人−

この調査で、企業が『これまで』育成・確保することを重視してきた人材と、『今後』育成・確保するに当たって重視する人材をそれぞれ聞いたところ、次のようになりました。

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■これまで

・「職場でチームワークを尊重することのできる人材」

　―76.2％（今後58.3％）

・「指示を正確に理解し行動できる人材」

　―62.6％（今後40.9％）

・「担当する職務の基礎となる技能や知識を十分身につけた人材」

　―58.8％（今後44.5％）

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■今後

・「指示されたことだけでなく、自ら考え行動することのできる人材」

　―78.0％（これまで58.2％）

・「リーダーシップを持ち、担当部署等を引っ張っていける人材」

　―68.2％（これまで46.1％）

・「部下の指導や後継者の育成ができる人材」

　―67.2％（これまで43.5％）

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この調査から明らかになったことは、時代のニーズは、チームから個へ、受動型から能動型へと変わっているということです。

“出る杭は打たれる”文化だった日本にも、確実に変化の波が押し寄せてきています。

主体性を持って「個の力」を発揮していけるかどうかが、今後の社会で活躍出来るかどうかの“分かれ目”になってくるでしょう。

ではまた！

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